教育系ビジネス（あまりEdTechという言葉は狭すぎるので多用していません。）のディスカッションをしていたり、イベントに参加したりすると、「議論が噛み合わない」なぁと感じることが多いです。 現在Qupperにジョインされている松川さんのfacebookでのコメントが大変分かりやすかったのですが、ここかなと思っています。 「SXSWedu関連のプレスやエントリ-が関係者の間では目白押しになると思っています。アジェンダ見るだけで目が回ります。ここではいわゆる起業家（規模化、収益化重視）っぽいと言われるグループとEducator側と言われるグループ（Pedagogy、Value重視）の歩み寄り／互いの尊重／コラボレーションが毎年課題と言われていて、少しづつ改善していると聞いています」 要は、 ①ビジネスの枠組みで解決したいのか、ビジネス度外視で解決したいのか？ ビジネス外だと、NPO活動でもいいし、市民活動みたいなのでもいいと思います。 ②その課題は誰のもので、誰が解決主体なのか？ 課題によっては企業の創意工夫で解決を目指すものもあるし、企業では解決できず行政や地域を巻き込む必要があるものもあります。ときに市場をかき混ぜるだけかき混ぜて撤退するのようなプレイヤーもいます。それが寄付金や助成金、補助金が入って運営されている場合などは悩ましいです。 端的に言うと、「公教育（的）」なのか、「私教育（的）」なのかによっても違うし、「学校教育」なのか、「社会教育」なのか、「家庭教育」なのかのような区分も分かりやすいかもです。 未就学なのか、小学生なのか、中学生なのか、高校生なのか、大学生なのか、社会人なのか、シニアなのか、等も公費投下の意味は違ってきます。 というような領域は結構複雑で、その領域分けをしてテーブルに乗せないと、議論するときに、前提合わせに時間がかかりずぎるし、イデオロギーが違うのであれば、そもそもどこまで言っても議論がかみ合わないんです。 そこで松川さんのご指摘ですが、「教育サイド」と「ビジネスサイド」みたいなステレオタイプではありますが、分かりやすい構図があり、そしてそれぞれに属する方々の考え方やスタイル、持っている雰囲気などは結構違ってくるんです。それゆえにその違いを認識したうえで議論をすればいい。 よくEdTechプレイヤー（他称も含め）で「EdTechって言われているけど最初は【教育】するつもりはありませんでした」という方もいらっしゃれば、志高く「子ども達によい教育環境を実現させたい」のような方々もいらっしゃり、彼らが同じイベントでピッチをされるような場面も多いです。 世の中に、真っ白＆真っ黒の議論なんてないので、明快な線引きはできませんし、軽く聞き流せばいいかもしれませんが、白熱した本当に社会を変える議論をするのであれば、上記のような前提整理は必要かなぁと感じることが多くなってしまいました。 その辺の議論整理を、2/25（木）の教育系スタートアップイベントではしてから熱い議論をしたいと思っています。 イベントの詳細はこちらまで！

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